動画制作の見積もりの見方は？内訳・相場と費用を抑えるコツを解説
動画制作の見積書は項目が多く複雑なため、動画の発注に慣れていないとどこを確認すればよいか迷ってしまうというご担当者様も多いのではないでしょうか。制作費用の内訳や相場を把握しないまま発注すると、想定外の追加費用が発生するリスクもあります。
本記事では、見積もりの基本構成・内訳項目・相場の目安を解説した上で、見積書で確認すべきポイントや費用を抑えるコツをご紹介します。
| ■この記事でわかること |
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・動画制作の見積もりを構成する「企画費」「人件費」「諸経費」の3要素 |
動画制作の見積もりの基本構成
動画制作の見積もりは、大きく「企画費」「人件費」「諸経費」の3要素で構成されています。動画制作会社によって見積書の書式や項目名は異なりますが、この3要素の枠組みで内訳を確認すると、他社の見積もりとも比較しやすくなります。
なお、見積書には各費用を項目化して明確に記載するのが一般的です。「◯◯一式」とまとめられた項目がある場合は、制作会社の担当者に詳細を尋ねて内訳を明確にしましょう。
企画費：構成案作成やディレクション費用
企画費は、動画の構成案作成やディレクション業務に関わる費用です。具体的には、プロジェクトの進行管理を担う「プロデューサー」や、動画制作全体の演出を指揮する「ディレクター」の業務にかかる費用が該当します。なお、打ち合わせや調整に多くの時間を要する動画ほど、企画費は高くなる傾向があります。
■企画費の主な項目| 項目名 | 概要 | 費用目安 |
| 企画構成費 | 動画のコンセプト設計や演出方法、枠組み作成など | 2万～50万円 |
| ディレクション費 | 台本・絵コンテ作成、企画・撮影・編集の進行管理など | 20万円～ |
人件費：動画制作に関わるスタッフの費用
人件費は、撮影・編集・出演に関わるスタッフの稼働にかかる費用です。動画の制作日数が長くなるほど、人件費は膨らむ傾向があります。制作会社によって料金の幅が大きい費用なので、「各項目に何が含まれているか」「どれくらいの工数を想定しているのか」を制作会社に確認することをおすすめします。
■人件費の主な項目| 項目名 | 概要 | 費用目安 |
| キャスト・モデル費 | 動画に出演する役者やモデルの出演料。有名タレントを使用すると費用はさらにアップする可能性がある | 5万～300万円以上 |
| 撮影費 | カメラマン、アシスタント、照明、音声、メイク・スタイリストなどの費用。必要な人数と撮影日数により変動する | 10万～40万円／日 |
| 編集費 | 映像編集を行う編集者の費用。工数ベースで算出され、編集時間が長いほど高くなる。編集スタジオ費が加わることもある | 5,000～50万円以上 |
| ナレーション費 | 動画に音声を入れるナレーターの費用。制作会社により「原稿◯◯字で◯◯万円」「1時間：◯◯万円」など料金設定は異なる | 5万円～ |
なお、実写動画とアニメーションでは、必要なスタッフが異なります。
<実写動画とアニメーションのスタッフの違い>
- 実写動画：ディレクター、カメラマン、キャスト、編集者、ナレーター
- アニメーション：ディレクター、イラストレーター、アニメーター、声優、ナレーター
アニメーション動画については、以下の記事も併せてご覧ください。
アニメーション動画を制作するには？種類や費用相場も解説【2026年版】
諸経費：制作に付随するさまざまな費用
諸経費は、機材レンタルやロケ地使用料など、制作に付随するさまざまな費用です。制作会社によって金額の差異が出にくい部分ですが、細かい項目に分けると種類が多すぎるため、諸経費に関しては「◯◯一式」と記載されるケースも多く見られます。各項目の費用が高すぎる場合は、「何が含まれているのか」を確認することをおすすめします。
■諸経費の主な項目| 項目名 | 概要 | 費用目安 |
| 撮影機材費 | カメラ、音声、照明などの撮影機材にかかる費用。高性能な機材を使用するほど金額も上がる | 10万円～ |
| ロケ地使用費・撮影スタジオ費 | 実写の撮影で、スタジオなどの施設を借りる際にかかる使用料。ロケハン（下見）時の交通費や宿泊費が加算されることもある | 10万円～ |
| 雑費 | 撮影用の小物や小道具、弁当・軽食などの費用や、想定外の出費に備える費用 | 5万円～ |
| 音響効果費 | 映像に合わせる音楽の購入・使用料、オリジナル楽曲・効果音制作などの費用 | 5万円～ |
| MA費 | 動画に効果音やナレーションを加えるMA（音入れ）作業用の「MAスタジオ」のレンタル費用や、エンジニアの人件費 | 10万円～ |
| マスターデータ作成費 | DVDやBlu-rayを複製する際に必要な「マスターデータ」の作成費用。動画の尺（長さ）によって変動する | 1万～5万円 |
動画の種類別の費用相場
動画の種類や演出方法によって制作費用の目安は異なります。制作したい動画の相場費用を把握しておくと、見積もり額の妥当性を判断しやすくなるでしょう。主な動画の種類別に費用相場をまとめました。
■主な動画の種類と費用相場| 動画の種類 | 1本あたりの制作費用相場 |
| 商品・サービス紹介動画 | 30万～150万円 |
| 会社・店舗紹介動画 | 50万～200万円 |
| 採用動画 | 50万～200万円 |
| インタビュー動画 | 30万～100万円 |
| セミナー・イベント動画 | 50万～200万円 |
| マニュアル・研修用動画 | 30万～80万円 |
| ブランディング動画 | 150万～1,000万円 |
| 株主総会・投資家説明会用動画 | 50万～300万円 |
| WebCM・テレビCM | 150万～1,000万円 |
| YouTubeチャンネル用動画（横型・長尺） | 10万～50万円 |
| 縦型ショート動画 | 5万～10万円 |
動画制作の費用相場については、以下の記事も併せてご覧ください。
動画制作の費用相場はいくら？種類別の目安と抑えるコツを解説
見積書・契約書で確認すべき8つのポイント
動画制作の見積書や契約書は、金額の総額だけでなく内訳や条件面まで確認することが大切です。契約後のトラブルなどを防ぐため、見積書・契約書で押さえておくべき8つのポイントについてご紹介します。
<見積書・契約書で確認すべきポイント>
- 1. 各項目の内訳と記載金額
- 2. 修正回数と追加費用の条件
- 3. 著作権・使用権の帰属
- 4. 公開媒体・二次利用の範囲
- 5. キャスト・ナレーターの契約条件
- 6. ロケ地費・交通費・機材費の包含状況
- 7. 生成AIの利用有無と権利関係
- 8. 納期・スケジュールの明記
01. 各項目の内訳と記載金額
見積書の各項目の内訳と記載金額は、必ず確認したいポイントです。「◯◯一式：◯万円」とまとめられている見積書では、修正対応費や素材費が含まれているか判断できません。各項目と金額を確認し、不明瞭な項目や金額が高すぎる項目があれば、制作会社の担当者に内容を確認しましょう。
02. 修正回数と追加費用の条件
修正回数と追加費用の条件も、事前に確認したいポイントです。修正対応の上限回数と、上限を超えた場合の追加費用を把握していないと、修正を入れすぎた結果、制作費用が見積もり金額を大きく上回ってしまうケースもあります。
また、「修正無制限」と記載されていても、制作工程が進んでからの大幅な仕様変更には、追加費用が発生するケースがあるため注意が必要です。
動画制作の工程については、以下の記事も併せてご覧ください。
動画制作の納期はどれくらい？種類別の目安と遅延させないコツを解説
03. 著作権・使用権の帰属
完成した動画や使用素材の著作権が、依頼側と制作会社のどちらに帰属するかを確認しましょう。併せて、キャストの肖像権や音源の使用権についても、契約書に明記されているかを確認することが大切です。
04. 公開媒体・二次利用の範囲
公開媒体・二次利用の範囲とは、動画をどこまで活用できるかに直結する確認項目です。自社サイト・SNS・展示会など、どの媒体での公開が許諾されているかを確認しましょう。公開後に別媒体へ転用する可能性がある場合は、二次利用の可否と追加費用の有無を事前に確認することをおすすめします。
05. キャスト・ナレーターの契約条件
キャスト・ナレーターの契約条件は、動画を使い続ける上で見落とされがちなポイントです。出演者やナレーターの契約期間・出演媒体・利用期間の制限を確認しましょう。契約期間を超えて動画を使用し続ける場合、追加の出演料が発生することがあります。
06. ロケ地費・交通費・機材費の包含状況
見積もり額にロケ地の使用料や交通費、機材レンタル費が含まれているかをチェックしましょう。別途請求になる項目がある場合は、総額でいくら追加になるかを事前に確認することが大切です。
07. 生成AIの利用有無と権利関係
企画・脚本・素材制作に生成AIを利用しているかを確認しましょう。近年はAIナレーションや生成AIによる企画補助でコストを抑るケースもあります。一方で、生成AIで作成した素材を使用する場合は、著作権・利用範囲に関する取り決めが明確かを確認することが重要です。
08. 納期・スケジュールの明記
企画から撮影・編集・納品までの各工程のスケジュールが明確かを確認しましょう。納期が短い場合は特急対応の費用が加算されることがあるため、希望納期は早めに伝えておくことをおすすめします。
動画制作の見積もり額を抑える6つの方法
動画制作の見積もり額は、依頼側の準備や工夫次第である程度抑えられます。以下の6つの方法を発注前に検討することで、無駄なコストを削減しやすくなるでしょう。
<動画制作の見積もり額を抑える方法>
- 1. 目的・予算・納期を先に固めておく
- 2. 参考動画・イメージを事前に用意する
- 3. 企画・台本を自社で用意する
- 4. 撮影日数・ロケ地数を絞る
- 5. 既存素材・フリー素材を活用する
- 6. 代理店を介さず制作会社に直接発注する
01. 目的・予算・納期を先に固めておく
動画の目的・予算上限・希望納期を先に固めておきましょう。動画制作の打ち合わせの際に、目的・予算・納期を明確に伝えることで、制作会社側の提案・見積もりの精度が上がります。
02. 参考動画・イメージを事前に用意する
参考動画・イメージを事前に用意しておくと、企画段階の打ち合わせ回数を減らせる可能性があります。求めるトーンや演出のイメージがあっても、言語化するのは難しいものです。参考動画で共有することで、認識のズレを防ぎやすくなるでしょう。
03. 企画・台本を自社で用意する
企画・台本を自社で用意できる場合、企画費を削減できる可能性があります。ただし、動画の目的・種類によっては、制作会社の企画提案を活用するほうが効果的な動画に仕上がりやすい点には、留意が必要です。
4. 撮影日数・ロケ地数を絞る
撮影日数・ロケ地数を絞ることで、人件費などを圧縮できます。例えば、自社オフィスや既存施設を撮影場所として活用すれば、ロケ地使用料や移動にかかる交通費を抑えることが可能です。
5. 既存素材・フリー素材を活用する
過去に撮影した写真・動画素材や、著作権フリーのBGM・イラスト素材を活用することで、素材制作費を削減できます。ただし、素材の利用範囲やライセンス条件を事前に確認することが大切です。
6. 代理店を介さず制作会社に直接発注する
動画制作を依頼する際、代理店を経由すると、代理店のマージン分が費用に上乗せされます。動画制作会社に直接発注することで、同じ制作内容でもコストを抑えやすくなります。
まとめ｜見積書を正しく読み解き、信頼できる制作会社を選ぼう
動画制作の見積もりは、主に「企画費・人件費・諸経費」の3要素で構成されています。見積書を受け取った際は、総額だけでなく内訳項目や修正条件、著作権の扱いも確認すると、契約後のトラブルや思わぬ制作費の増加を防ぐことができるでしょう。
ヒューマンセントリックスでは、「20万～50万円」「50万～150万円」「150万～350万円」「350万円～」という4つのシンプルな料金体系を用意しています。また、各価格帯でどのような動画が作成できるかといった制作実績も公開しているので、イメージに合った動画を探していただけます。動画制作の見積もり内容や制作費用の相場感に不安のあるご担当者様は、ぜひヒューマンセントリックスにご相談ください。
よくある質問
動画制作の見積もりはどのくらいの期間で出してもらえる？
動画制作の見積もりは、一般的に依頼内容のヒアリングから3営業日～1週間程度で届きます。ただし、企画提案を含む詳細見積もりの場合は、さらに時間がかかる場合もあります。動画の目的や予算、納期、参考動画などの準備ができたら、早めに2～3社に相見積もりを依頼するのがおすすめです。
動画制作の見積もり後に金額が変わることはある？
撮影当日の追加要望や、制作が進んでからの大幅な仕様変更などがあった場合、追加費用の発生により、動画制作の見積もり後に金額が変わることがあります。見積もりを受け取った時点で、修正回数の上限や追加費用の条件などを確認しましょう。
動画制作会社ごとに見積もり額が異なる理由は？
動画制作会社ごとに見積もり額が異なることはよくあります。ただし、極端に金額が安い見積もりの場合、以下のようなケースが考えられます。
<極端に見積もり金額を安くできるケースの例>
- 動画の構成・台本などを、決まったフォーマットにあてはめて制作する
- アシスタントを使用せず、ディレクターとカメラマンだけで撮影を行う
- 修正できる内容が限られていたり、修正が別料金だったりする
見積もり金額だけでなく、内訳の明確さや提案内容も併せて確認することが大切です。
株式会社ヒューマンセントリックス マーケティング部
掲載日： 2026.08.27
