企業VP(ビデオパッケージ)とは?その目的やメリットを解説

 2021.05.25  株式会社ヒューマンセントリックス

企業の広報に利用する宣伝ツールは、WebサイトやFacebook、LINEといったSNSなど、デジタル化が進んでいます。以前は企業が制作する広告映像といえば高額のテレビCMでしたが、今はオンラインで配信する「企業VP」に注目が集まっています。

この記事では企業VPとはそもそもどういうものか、その目的や自社で制作するメリットについて詳しく解説します。

企業VP(ビデオパッケージ)とは?その目的やメリットを解説

企業VPの概要

企業VPとは企業の商品やサービス、ブランドイメージといった情報を、幅広い客層へ効果的に届けられるコンテンツです。以下では、企業VPの概要と企業PVとの違いについてまとめました。

「企業VP」とは?

「VP」はVideo Packageを意味し、企業VPと言った場合は「企業が業務上の特定の目的に沿って制作した動画」のことを指します。自社の情報をビデオで発信するコンテンツ全般の総称が、企業VPです。

具体的な内容は、商品やサービスのプロモーション・社内マニュアル・職場の案内・イベント紹介など、多岐に渡ります。顧客や取引先・自社の従業員・就活生など、視聴対象者によって制作の目的も異なる点が、企業VPの大きな特徴です。

企業VPは、視覚情報とナレーションの音声情報で構成されています。言葉や文字だけのコンテンツより記憶に残りやすく、理解もしやすいためビジネスへの有用性も高まります。また、静止画やテキストのみと比較した際、多くの情報を短時間で伝えられるのです。こうした理由から、近年企業VPに取り組む企業が増えています。

自社のWebサイトだけでなく、YouTubeをはじめとした動画共有サイト、FacebookやInstagramなどのSNSツールでも活用できます。例えば、まとめ記事やキュレーションサイトからも、ユーザーに自社動画へアクセスしてもらうことも可能です。このように、今日のオンライン環境の発達も、企業VPの普及を後押ししていると言えるでしょう。

企業PVと企業VP

企業VPと似た意味で使われる言葉に「企業PV」がありますが、PVとはPromotion Video(プロモーションビデオ)の略です。商品やサービスの宣伝や来店者数の増加、イベント周知などのために使用する場合が多いでしょう。消費者の購買意欲を刺激する販売促進方法のため、売り上げアップを目的として使用されています。企業PVの用途も多様化し、自社のプロモーションや専門的技術のデモンストレーションなどに使用されることもありますが、いずれにしても明確なコンセプトが求められます。

それに比べて、企業VPは販売促進や自社のブランディングだけでなく、単純に企業の知名度をアップさせたり、従業員教育の動画マニュアルに利用したり、目的が幅広いことを特徴とします。言い換えれば、企業VPの中でも、顧客やユーザーといった社外に向けた自社のブランディングや、売り上げアップを目的とした商品やサービスの宣伝が企業PVと言えます。

関連記事:企業PVの動画制作とは?目的・具体的な作成ポイント

企業VPのメリット

企業VPは視聴者(ターゲット)やシチュエーションによって、さまざまな役割を果たし、メリットもさまざまです。続いては、多くの企業VPに共通するメリットについて解説します。

企業のブランディングとして有用

企業VPは自社のイメージやビジョンを、映像とナレーションで具体的に表現できます。企業理念やコンセプトを体現するため、日々熱意を持って仕事に取り組む従業員たちの姿を、映像とBGM、ナレーションなどを通じて提供すれば、自社のブランドイメージ向上につながります。企業のブランディングとして使用する場合は、自社のWebサイトにアップするのが基本です。

一方、展示会や各種プロモーションイベント、就職説明会などで使用する場合は、もっと大画面で多くの会場参加者に直接視聴してもらうことになります。大きな画面に自社のイメージやコンセプトカラーを全面的に打ち出し、それが記憶に残る印象的な映像であれば、新規顧客獲得にも有用です。また、企業のリクルート活動の場合、有望な人材の獲得にも役立ちます。

営業ツールとしても活用可能

企業VPは自社の商品やサービスを動画で紹介できるので、営業ツールとしても最適です。例えば顧客と一対一で商談するときに、自社の商品やサービスを動画で説明すれば、言葉で詳しく内容を伝えなくても、相手がイメージしやすく、商談もスムーズに進行できるでしょう。金融関係やコンサルティングなど、イメージしづらい無形商品の場合でも動画を活用すれば上手に表現できます。また、商品概要やサービス情報を動画にすることで均質化され、新人営業マンと経験者どちらが対応しても顧客への説明にバラつきが起きにくくなります。

営業ツールを動画コンテンツに集約しておけば、自社や他社のWebサイト、YouTubeやSNSなどさまざまなところにアップできます。視聴者は24時間好きなときに見られるので、より広範囲に自社コンテンツを広められます。営業担当者が直接説明しなくても、動画が代わりに宣伝してくれるのが大きなメリットです。

また、「営業メールに動画を取り入れると、開封率が高まったり、CTRが向上したりする」という効果も知られています。

社内マニュアルで業務効率化

従業員向けの業務マニュアルを動画で制作しておくと、紙を使用したマニュアルより情報量が多く、理解しやすいのが魅力です。必要な情報を網羅した動画を制作しておけば、従業員は時間があるときに見たい箇所だけを繰り返し見返すこともできます。従業員同士の理解のズレや勘違いをなくし、業務に必要なスキルやクオリティの均質化にも役立ちます。

新人研修の教材に動画を用いれば、指導する担当者の負担も減り、人件費の削減にもつながります。担当者の経験やスキルで研修の質にバラつきが生まれることも防げるでしょう。外国人スタッフを指導する場合も動画であれば、言葉の壁を気にせず、業務マニュアルを伝えられます。ほかにもセキュリティを厳重にすれば、紙のマニュアルのように紛失・流失といったリスクも軽減できるでしょう。

企業VP制作のポイント

最後に、企業VPを制作するにあたり、企業イメージや商品、サービスを紹介する際に気をつけたいポイントを紹介します。重要なのはシナリオとナレーションで、外注する際の注意点についても解説します。

根幹はシナリオ

動画の進行や完成度を決めるのはシナリオです。商品やサービスを販売するのに営業資料や企画書、図面などが必要なように、企業VPの制作においても、企業が掲げるビジョンやコンセプト、商品やサービスの魅力がわかる最適なシナリオを用意しなければなりません。

例えば自社の企業理念をシナリオ化するなら、「世の中のニーズに応えるために、従業員はどんな取り組みをしているのか」を、ストーリー仕立てにします。

シナリオに合わせて撮影シーンやカメラワーク、ナレーションの選定も変わり、予算も異なります。よりインパクトのある動画で興味を惹きたいなら、ドローン撮影や映画作品のような編集も検討するとよいでしょう。

実はナレーションが鍵

企業VPはヴィジュアルに注目しがちですが、実はナレーション(音声)が非常に重要です。聴覚情報は視覚情報の次に人の記憶に残りやすいとされているため、ナレーションの力次第で動画を最後まで視聴者に見てもらえるかが決まります。

企業コンセプトや商品のイメージ、対象者に適した心地よいナレーションを用意するためには、ナレーターの選択も重要です。営業ツールの動画では、商品を強調したい箇所や注意したい点など、声のトーンに強弱をつけたナレーションにすることで、対象者の興味や関心をさらに惹きつけられます。

外注する際の注意点

企業VPを動画制作会社に外注する場合は、動画の使用目的や配信媒体を明確に決めておくことが大切です。「販促用の企業PV」なのか、「営業資料の動画」なのか、「新入社員向け社内マニュアル」なのか。そうした目的・用途を明確に伝えましょう。

目的によって企業VPの相場は異なるため、ここが明確でないと適切な予算も組めません。目的と媒体が決まれば、予算や納期、動画の長さ、ターゲット、参考事例などのスムーズな検討につながるでしょう。

加えて、動画制作会社からの提案書や見積書はしっかり内容をチェックし、金額だけ制作会社を決めないよう注意しましょう。先述のように、企業VPではナレーションも大きな意味を持つので、予算の許す限りで配慮することがおすすめです。

まとめ

企業VPは自社のブランディングや営業ツール、社内マニュアルとさまざまな用途があり、メリットも多数存在します。自社に最適な企業VPを制作するには目的と配信媒体を明確にし、予算や納期、動画の長さ、ターゲット、参考事例をしっかり検討しましょう。制作会社から上がってきた提案書や見積書をしっかりチェックすることも重要です。

BtoB動画専門の制作会社「ヒューマンセントリックス」ならば、大手企業をはじめとした、3万タイトル以上の制作実績を誇ります。独自メソッドに従い、制作前にはしっかりしたヒアリングを行っています。

また自社スタジオを持っているため、一貫した動画制作が可能。多種多様な業務用動画の制作実績は、着実に幅広い企業VPに対応していますので、外注業者の候補としてぜひご検討ください。


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