動画制作やライブ配信のための自社スタジオ構築の具体的な進め方と価格について

 2022.08.24  2022.09.21

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 動画制作や配信を自社で行うために、専用のスタジオを構築したいと考えている方もいるでしょう。しかし、スタジオ構築に必要な機材や施設、事情に精通したスタッフやエンジニアを自社でそろえるのはハードルが高く、内製化をあきらめてしまうこともあるかもしれません。今回は、企業が自社で動画制作および配信を実施するために必要になる事柄について解説します。

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スタジオ構築と動画配信の進め方

新しくスタジオを構築し動画配信を行うためには、適切に準備を進めることが大切です。まず、スタジオ構築と動画配信の進め方について順を追って説明します。

企画・設計

最初に動画制作・配信の目的を明確にして、適切に企画・設計することが大切です。セミナー形式で新製品のPRをしたい、集客を意識したイベントをライブ配信したいなど、動画で行いたいこと、やりたい内容をリストアップしましょう。

動画制作に関してはカメラなどの機材だけでなく動画編集ソフトウェアや制作スタッフなどの購入計画・配備計画も同時に行います。 そしてライブ配信設備などを考慮する場合には、Zoomウェビナー、YouTube Live、Vimeoなどから配信したい内容に向いている動画配信ツールを選択します。

よく使われているのはZoomウェビナーです。データ通信量が軽く接続が安定していることや、アカウント登録不要で参加できる気軽さが人気の理由です。

必要なものの準備

設計が完了したら、次はスタジオに必要なものを準備します。スタジオ構築に必要な3要素として「環境」「機材」「人材」があります。この3要素については後ほど詳しく説明します。

もちろん、企画・設計で明確にした「目的」に合わせて必要な物資、準備は変わります。加えて、ネット環境のトラブルやパソコン性能のトラブルなど、動画制作・配信にはトラブルが発生することもあるため、事前に本番環境でリハーサルをしておくことも大切です。

運営

動画配信では、入念にリハーサルを行ったとしても、当日に機器の故障など予想外のトラブルが発生することもあります。また、会議への入り方が分からないなど、参加者からの問い合わせ対応に時間をとられることもあります。

このようなトラブルや参加者フォローなどに迅速に対応できるフォロースタッフを配信スタッフとは別に配置して、配信スタッフは配信だけに集中できるような体制を整えることが必要です。運営体制を適切に整備することが動画配信を成功に導きます。

参加者を募る

コンテンツとして優れた内容を動画配信しても、参加者が少なければ期待する効果は上がりません。

もちろん、動画配信の目的にかなった参加者を集めることが必要です。そのためには、集客の手段として募集用のWebサイトを開設したり、SNSやメルマガ配信、広告などの手段で告知したりすることが効果的です。

動画の目的に合わせた集客をするためには、マーケティングの視点から活用するツールを考えることも有用です。 そして、参加者の管理やリード情報の取得も、動画配信の効果を高めるために大切です。

所属や年齢など、参加者から必要な情報を取得するために使う参加登録用フォームも設置しておきましょう。

配信後業務

動画配信を無事に終えた後は、配信の結果や参加者アンケートの結果を分析して、次回の動画配信の方針や今後のマーケティング戦略に生かすようなフィードバックを行うことが大切です。「こうすればこういう効果が生まれるはず」というような仮説を立てて、その仮説に従って計画して動画配信を行い、その結果を分析して、取り組み全体を総合的に検証するところまでつなげることが重要です。

そして、検証結果を反映させて仮説を立てるというサイクルを繰り返して動画配信の内容もブラッシュアップしていきましょう。

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スタジオ構築に必要な3つの要素

スタジオ構築に欠かせない3要素に「環境」「機材」「人材」があります。この3つの要素についてさらに詳しく見ていきましょう。

環境

動画制作に関しては、編集エンジニアの作業場所は特に制約のないものと考えても良いかもしれません。ただし、機密性の高い動画編集などを行う場合には社内環境で情報漏洩対策を徹底する必要があります。

また、問題となるのは撮影環境、いわゆるスタジオです。撮影環境はライブ配信を行うケースもあれば動画制作のための撮影の場合もあります。 環境次第では防音設備が整ったスタジオを作成するケースもあります。

そして、スタジオに必要な環境として、まず、配信途中で接続不良が起きることがないような安定したインターネット回線が必須です。配信途中で接続が途切れてしまえば、動画配信の効果が薄れてしまいます。スタジオを自社で制作する時は十分なインターネット回線が確保できるかどうか最初に確認することが大切です。

また、スタジオの明るさが十分でないと、配信画面が暗くなり、マイナスの印象を与えてしまいます。スタジオの照明設備にも気を配りましょう。 もちろんスタジオとして使える建屋が必要なことは言うまでもありません。空いている会議室など社屋の一室をスタジオとして使うことができれば問題ありません。

機材

スタジオにはカメラ、マイク、配信用PCと接続ケーブルなど各種の機材も必要です。ビデオカメラは8万円程度から、マイクは1万円程度から、配信に使える性能のPCは10万円程度から、PCとカメラなどを接続するケーブルは1,000円程度からあります。もちろん高性能なものであればあるほど高価になっていきます。

また、重要な要素としてライトとマイクがあります。照明に関しては社内の蛍光灯でも問題ないケースもありますが、やはり専用のライティングができると印象が良くなります。これと並行して外音を遮断しながら的確に音が拾えるマイクなども検討すると良いでしょう。

人材

動画制作・配信に精通した人材も必要です。ITに詳しいことと動画制作・配信ができることは全く別の事柄で、ITに詳しいからといって動画制作・配信ができるとは限りません。動画制作やウェビナー開催の経験が豊富で、動画制作・動画配信の目的から実施までの全体像が描けるスタッフが必要です。

技術的な知識に加え、動画の有効な活用法がイメージできる人材が現場にいれば頼もしいでしょう。また、配信者も重要な存在です。参加者に分かりやすいような説明ができるだけではなく、場を盛り上げることが得意な人材が最適です。ファンを作れるような配信者がいれば、動画配信が視聴される機会も増え、集客や売り上げ増などの目的達成にも近付くことができるでしょう。

スタジオ構築を自社で行うデメリット

スタジオ構築の3要素「環境」「機材」「人材」を自社ですべてそろえて動画配信をすることは思いのほか大変です。もちろん、この3要素を確保するには相応のコストがかかり、動画の撮影や作成のノウハウが社内にない場合は一から学ばなければなりません。

手間をかけても満足のいくクオリティの動画が作成できないという事態も十分に考えられます。そして、それらを維持し続けるだけのコストと覚悟が必要になります。

動画制作・配信業務は外注?内製化?

弊社にも多くのお客様から動画制作および配信業務の内製化を行いたいと言う相談をいただきます。特にリモートワークやテレワークで社内に空きスペースができて有効活用したい、ウェビナーなどを通じて社内外とコミュニケーションを行う必要がある、と言う要望からライブ配信環境を社内に用意したいと言うお客様が多い状況です。

内製化を検討する場合には「環境構築」「機材導入・メンテナンス」「人材コスト」に関する費用、外注する場合には「外注費」が発生することは言うまでもありません。その際のバランスを考えることでどちらを選べば良いのか判断できるかと思います。

一般的には動画配信や制作物が多ければ多いほど内製化がコスト安になります。それとは逆に配信頻度や制作頻度が少ないケースでは外注した方が良いと言うことになるでしょう。

SPOサービスのご紹介

弊社ヒューマンセントリックスは創業以来ずっと動画制作や配信業務を行なってきました。多くのお客様から「御社は動画制作会社でしょ」と思われている状況かもしれません。

しかし、実は動画制作および動画配信を内製化するためのお手伝いをするSPOサービスというものも提供しています。

SPOとは、 "Studio Process Outsourcing" の略語でお客様のオフィスにある会議室、空きスペースにスタジオを作り弊社のスタッフを派遣し、常駐することで、大量の撮影、ライブ配信、制作のニーズに対し柔軟な請負体制を実現し、低価格かつ短納期で、対応できるサービスになります。

spoサービス

  • スタジオ制作
  • 機材レンタル
  • エンジニアスタッフ派遣

弊社のサービスは、上記の一部のみでも対応可能になります。また、ライブ配信用のスタジオのレンタルなども行なっていますので必要な際にはお声がけいただければ嬉しいです。

まとめ

企業が自社で動画を作成し配信をするためには、「環境、機材、人材」の3つの要素が必須です。これらをすべてそろえて動画配信を自社製作で行うことも不可能ではありませんが、それなりの手間がかかり、発生する費用も少なくありません。また、自社制作では質の悪い動画配信しかできず、思ったような効果を得られないこともあります。そのような場合には慎重に検討する必要があります。

もし、動画制作や配信を全て自社で行いたい場合には弊社にお声がけいただければ幸いです。

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