【2026年版】動画制作会社の選び方10のポイントとおすすめ会社6選を紹介
動画制作の外注を検討する上で、「どの制作会社を選べばよいかわからない」とお悩みのご担当者様も少なくありません。制作会社によって、体制や対応できる映像表現が異なるため、自社に合う1社を選ぶためには、明確な判断基準が必要です。
本記事では、動画制作の依頼前に準備すべきことや、制作会社を選ぶ10のポイントを解説するほか、BtoB企業の動画制作に実績のあるおすすめ制作会社を6社紹介します。
| ■この記事でわかること |
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・動画制作会社への問い合わせ前に、社内で決めておくべき3つの準備事項 |
動画制作の依頼前に決めておくべき3つのこと
動画制作を行う際、制作会社へ問い合わせる前に、社内で事前準備することが大切です。特に「目的」「予算」「納期」の3点は、動画の成果やクオリティ、スケジュール設計に直結するため、必ず整理しましょう。
1. 動画の目的を明確にする
動画制作を発注する前に、「何のため」に動画を作るのか、「誰に」「何を」伝えたいのかを明確にしましょう。「なんとなく動画を作りたい」という状態で依頼をすると、制作会社からの提案も漠然としたものになりやすく、完成した動画が期待した成果を上げられないリスクがあります。
「採用応募数を増やしたい」「企業イメージを向上させたい」「研修コストを削減したい」など、具体的な目標を言語化すると、制作会社が目的に沿った企画・手法を提案しやすくなります。
2. 予算の上限を決める
動画制作費は、内容・尺（長さ）・表現手法によって10万円台から数百万円まで幅広く変動します。「初回依頼として◯◯万円以内に抑えたい」「今期の予算枠は◯◯万円まで」のように、予算の上限を共有することで、制作会社から予算内で実現できる最適な提案を引き出すことができます。
また、制作途中で追加料金が発生するケースもあるため、予算の上限を明示することが重要です。
3. 納期・公開時期を設定する
「展示会に間に合わせたい」「採用サイトのリニューアルと同時に公開したい」など、動画を使用する日から逆算して、余裕を持って納期を設定します。動画制作の一般的なリードタイムは、発注から納品まで1～3ヵ月程度です。
スケジュールに余裕を持たせることは、品質の担保にもつながります。また、社内で確認が必要な部署や確認回数など、承認フローと必要日数も把握し、制作会社と共有しましょう。
動画制作会社を選ぶ10のポイント
数多い制作会社の中から自社に合った1社を選ぶのは難しいものです。ここでは、動画制作会社を選ぶ際に、具体的に確認すべき10のポイントについて解説します。
1. 制作体制を確認する
「スタッフは正社員か」「外注のクリエイターを使うか」「機密情報の管理体制はどうなっているか」など、動画制作会社の制作体制を確認しましょう。制作会社の中には、受注窓口のみを担当し、撮影・編集をフリーランスや下請けに委託しているケースもあります。
外注型の動画制作会社は、「担当者間で情報伝達のロスが生じやすい」「納品後しばらくしてからの修正が困難」「動画をシリーズ化したとき、品質にムラが出やすい」といった課題があります。また、フリーランスへの外注は、新製品情報や社内データといった機密情報が外部に渡るセキュリティリスクがあることにも注意が必要です。
2. 自社スタジオの有無を確認する
動画制作会社は、自社スタジオ、もしくは近隣にスタジオがある会社が理想的です。自社スタジオがあれば、外部スタジオの予約・日程調整が不要なためスケジュールの柔軟性が高く、再収録などの急な修正にも迅速に対応できます。また、外部スタジオを使う場合と比べて、大きなコスト追加などが起こりにくいのもメリットです。
3. 事業年数・制作本数を確認する
動画専門会社の事業年数と、これまでの制作本数を確認します。目安として、5年以上の事業年数、1,000本以上の制作実績がある制作会社だと安心です。
近年、動画編集ツールや機材の普及により参入障壁が下がり、動画制作会社が乱立しています。長期にわたって事業を継続していることは、ノウハウを蓄積している証といえるでしょう。
4. 大手企業と直接契約しているかを確認する
代理店経由ではなく、大手企業と直接契約した実績があるかどうかは、動画制作会社の信頼性を測る重要な指標です。日本を代表するような大手企業との契約手続きは複雑で、制作会社の体制・規模・評判なども審査されることがあります。
そうした審査を通過した上で大手企業と直接契約をしている制作会社なら、安心して依頼できる可能性が高いでしょう。
5. 求める制作表現に対応できるかを確認する
自社が求めるイメージと、制作会社の得意なスタイルが合致しているかを、ポートフォリオや過去事例で事前に確認しましょう。動画制作会社は大きく「CG・アニメーションに強い会社」「映像・実写撮影に強い会社」「両方に対応できる会社」の3種類に分けられます。
<動画制作会社の種類と特徴>
・CG・アニメーションに強い会社：アイコンの制作やBGMの選択、編集、テンポ、リズムのセンスなど、クリエイターの創作力（感性で無から有を創り出す力）が優れている
・映像・実写撮影に強い会社：現場でどれだけドラマを見つけ出し、ストーリー立てられるかという、クリエイターの現場力が優れている
・両方に強い会社：表現手法に囚われず、要望に合った最適な提案ができる。ただし、「両方に強い会社」自体が少ない
なお、アニメーション動画については、以下の記事も併せてご覧ください。
アニメーション動画を制作するには？種類や費用相場も解説【2026年版】
6. 企画・マーケティング力を確認する
単なる動画制作にとどまらず、企画段階から関わってくれる制作会社を選びましょう。動画の成果は企画段階で大部分が決まるといっても過言ではありません。目的やターゲットの整理から、動画完成後の活用方法まで含めた設計ができるかが、制作会社の提案力を見極める指標となります。
初回打ち合わせで「目標設定」から「ターゲット設計」「配信チャネルの提案」まで話が及ぶかどうかが、ひとつの判断基準になります。
7. 担当者と信頼関係が築けそうか確認する
動画制作では企画確認・台本レビュー・撮影立ち会い・修正対応など、多くのやりとりが発生するため、窓口担当者との信頼関係が制作の成果に直結します。
自社と窓口担当者が同じ方向を向いてスムーズに動画制作を進めていけるかどうかを、質問への回答精度や提案の具体性、レスポンスの速さなどから判断しましょう。
8. 費用・見積もりの透明性を確認する
初期見積もりに追加費用の可能性がある項目を明記しているか、予算内で対応できる内容が整理されているかを確認します。見積もり項目が曖昧な場合、「ナレーション追加費」「修正費」「テロップ修正費」などの追加費用で制作費が膨らむことがあります。
また、修正回数に上限が設けられており、上限を超えると追加料金が発生するケースもあるので、修正に関する項目もきちんと確認しましょう。
なお、動画制作の費用相場については、以下の記事も併せてご覧ください。
採用動画制作の費用相場は？動画の種類と目安料金・内訳を解説【2026年版】
9. サポート体制を確認する
「動画を制作して終わり」ではなく、継続的な改善支援や効果分析、追加コンテンツ制作といったサポート体制が充実しているかを確認します。納品後も字幕追加や多言語対応、尺の短縮、切り抜き編集などの要望に対応できる動画制作会社なら、制作した動画をさまざまな場面で長期間にわたって活用できます。
初回発注の前に、保守・追加対応の費用体系や対応範囲を確認しましょう。
10. 生成AIの活用方針を確認する
動画制作の現場でも、生成AIを活用した台本作成や字幕生成、音声合成、映像生成が広がっています。生成AIの活用により制作コストや納期を圧縮できる一方、AI生成素材の著作権や利用規約、クオリティ管理への対応方針は会社によって異なります。
「AIを活用している工程はどこか」「人間のクリエイターが関与する範囲はどこか」「成果物の権利関係はどうなるか」を事前に確認することで、納品後のトラブルを予防できるでしょう。
おすすめ動画制作会社6選
これまでご紹介した動画制作会社選びの10のポイントを踏まえ、BtoB企業の動画制作に実績のある制作会社を6社ご紹介します。各社の制作体制・強み・実績を比較した上で、自社の目的に合った会社を探してみてください。
■おすすめ動画制作会社6社
| 社名 | 特徴 | 設立年 | 実績 | 対応可能な表現 |
|---|---|---|---|---|
| ヒューマンセントリックス | 企画から制作、配信まで約130人の正社員が全工程を担当 | 2004年 | 2,500社・55,000本以上 | アニメーション・実写・CG/3DCG |
| プルークス | 企画から制作・配信までをワンストップで対応 | 2015年 | 2,000社以上・8,000本以上 | アニメーション・実写・CG/3DCG |
| Lumii | ハイクオリティな動画を業界相場の1/3以下の価格で制作可能 | 2021年 | 累計1,000本以上 | 実写・アニメーション・3DCG |
| LOCUS | 独自のクリエイターネットワークを活かしてクリエイターを提案 | 2010年 | 2,000社以上・20,000本以上 | アニメーション・実写・3DCG |
| Crevo | 動画制作に加え、動画マーケティング支援もワンストップで提供 | 2012年 | 2,000社・10,000件以上 | アニメーション・実写・3DCG |
| CINEMATO（株式会社EXIDEA） | 社内プロデューサー＋専門クリエイターチーム | 2013年 | 累計2,000本以上 | アニメーション・実写 |
1. ヒューマンセントリックス
ヒューマンセントリックスは、企画から撮影・編集・配信までの全工程を、約130人の正社員が担当する一貫制作体制が特徴の動画制作会社です。
2004年の設立以来、動画制作実績は大企業や官公庁を含む2,500社・55,000本以上に上ります。東京に自社スタジオを保有しているので、撮影・ナレーション収録・配信などにも柔軟に対応可能。実写・アニメーション・CG/3DCGなど、さまざまな表現に対応できるのも強みといえます。
公式サイト：ヒューマンセントリックス
2. プルークス
プルークスは、企画から制作、配信までを1社で完結するワンストップ体制の動画制作会社です。2015年の設立以来、大手企業を含む2,000社以上・8,000本以上の制作実績を誇ります。
実写・アニメーション・3DCGなど、さまざまな表現の動画に対応可能で、企業PR・採用・マーケティング動画など幅広いジャンルを手掛けているのが特徴。縦型ショートドラマ専用サービス「TATETO」も展開しており、SNS向けの縦型動画制作にも強みがあります。
公式サイト：プルークス
3. Lumii
Lumiiは、独自のクリエイターネットワークを活用した直接マッチングにより、「業界相場の1/3以下の費用」で動画制作を提供する会社です。2021年の設立以来、大手企業を含む累計1,000本以上の動画を制作しています。
企業の目的・予算に応じた最適なクリエイターをアサインし、用途・表現に応じて柔軟に提案してくれます。Webサイト動画・採用動画・ショート動画・WebCM・TVCMなど、多様なフォーマットに対応しているのも特徴です。
公式サイト：Lumii
4. LOCUS
LOCUSは、5,000人以上の動画クリエイターから厳選して形成されたクリエイターネットワークと、経験豊富なプロデューサーが連携して動画制作を手掛ける会社です。2010年の設立以来、2,000社以上・20,000本以上の制作実績を誇っています。
実写・アニメーション・3DCGに対応し、年間1,500本以上を制作。動画マーケティングコンサルティングやYouTube分析ツールの提供など、制作後の戦略的な活用支援も行っています。
公式サイト：LOCUS
5. Crevo
Crevoは、最適なクリエイターをアサインしてプロジェクトチームを組成し、目的・予算・表現に合った動画制作を実現する会社です。2012年の設立以来、2,000社・10,000件以上の制作実績があります。
アニメーション・3DCG・実写といった動画に対応し、採用・営業・展示会・SNSなど多様な活用シーンに合わせた制作が可能です。動画制作に加えて動画マーケティング支援もワンストップで提供しているので、制作から運用まで一社に任せたい場合に適しています。
公式サイト：Crevo
6. CINEMATO（株式会社EXIDEA）
CINEMATO（株式会社EXIDEA）は、コンサル会社出身のプロデューサーや大手映像制作会社出身のクリエイターが社内に多数在籍し、案件ごとに最適なチームを組成して動画制作を行う会社です。2013年の設立以来、大手企業からスタートアップまでさまざまな企業において、累計2,000本以上の制作実績を誇ります。
代理店を挟まない直接対応体制により、要件のすり合わせや修正対応のコミュニケーションが迅速なのが特徴。アニメーション・実写・WebCM・TVCMに幅広く対応し、BtoBマーケティング動画の制作に豊富なノウハウを持っています。
公式サイト：CINEMATO
まとめ｜制作会社選びが動画の成功を左右する
動画制作は、目的・予算・納期を明確にした上で、自社に合った制作会社に依頼することが成果につながります。今回ご紹介した10のポイントを軸に、自社に合った動画制作会社を探してみましょう。
ヒューマンセントリックスは、2004年の設立以来2,500社・55,000本以上の動画制作実績を持つ動画制作会社です。東京に自社スタジオを保有し、単に動画制作を行うだけでなく、動画マーケティング支援から二次活用まで約130人の正社員によるワンストップ体制でサポートいたします。
動画施策をお考えのご担当者様は、ヒューマンセントリックスにぜひご相談ください。
よくある質問
動画制作会社は何社くらい比較するべき？
動画制作会社を選ぶ際は、2～3社に相見積もりを取るのが一般的です。1社だけでは価格や提案力の相場感が掴みにくく、4社以上になると比較検討に時間がかかりすぎる傾向があります。
見積もり金額だけでなく、提案書の具体性や担当者の対応、制作体制の透明さなどを軸に、総合的に評価することをおすすめします。
複数の動画制作会社にコンペを依頼するときの注意点は？
複数の動画制作会社にコンペを依頼する際は、同じ条件・情報をすべての会社に提示し、簡単な動画のコンテ（台本）を作成してもらいます。
企画の方向性、映像の種類、ストーリー、尺の長さなどが目的に合っているかを確認しましょう。また、プレゼンの際の担当者の提案力、見積もり金額、追加費用の有無なども選定のポイントになります。
制作した動画の著作権は自社（発注企業）のものになる？
動画の著作権は、契約内容によって制作会社に帰属するケースと、発注企業に帰属するケースがあります。なお、著作権が制作会社に帰属する場合は、SNS転用・改編・素材流用などの二次利用に制限が生じることがあります。
契約前に「完全買い取りか」「二次利用は可能か」「素材データの納品は含まれるか」を必ず確認しましょう。
株式会社ヒューマンセントリックス マーケティング部
掲載日： 2017.12.26 / 更新日： 2026.08.04
