動画をマニュアルとして使用して、社員教育を行うことにはさまざまなメリットがあります。この記事では、社員教育用の動画について、メリットや製作時の注意点を紹介します。加えて、研修動画の高クオリティな実例も掲載しています。
動画を使った社員研修を検討している企業の経営者や人事担当の方は、ぜひ参考にしてください。
社員教育に使用する動画とは
従来の社員教育の方法として、紙に印刷されたマニュアルを使うのが一般的でした。しかし最近では、動画マニュアルを用いて教育する方法に注目が集まっています。
動画マニュアルにはさまざまなものがありますが、大きく2つに分けられます。
1つ目は、新入社員に向けたものです。例えば、新卒の新入社員に対して、社会人マナーや言葉遣い、名刺交換方法など、各テーマに沿って解説された動画を用いることで、研修を効率的に進められます。
また、新しい部署に配属された社員や、新たな業務を担当することになった社員に対して、動画マニュアルは非常に有用です。これは、指導担当者の負担軽減につがる利点も持っています。
2つ目は、既存社員に向けた動画です。既存社員に対しては、業界・業種をさらに詳しく知ってもらうためのもの、自社の製品やサービスを具体的に解説したもの、または部下の指導方法を説明するもの、などがあります。
上記のように、社員教育の一部として動画マニュアルを上手く利用することで、紙のマニュアルでは得られないさまざまな利点がもたらされるのです。
社員教育に動画マニュアルを利用することのメリット
では、動画マニュアルを利用することで得られる具体的なメリットとして、どのようなものがあるのでしょうか。ここでは主な4つの利点を紹介します。
視覚からダイレクトに学習ができる
長い文章を読むことに苦手意識がある人や、文章では今ひとつ理解が難しいという人もいます。しかし動画なら、文字を読み込むのが苦手な人にも、最後まで見てもらいやすくなります。
また、文章で説明するのが難しい内容でも、動画であれば適切に説明できる場合も少なくありません。例えば、名刺交換の手順を動画マニュアルにしておけば、新入社員も簡単に動作を憶えることができるでしょう。
このように、「視覚・聴覚からダイレクトに学べる」という点が動画マニュアルの最大の魅力です。
コスト削減に役立つ。ムダが少ない
紙の場合、人数分の印刷をしなければなりません。そうなると、用紙代やインク代などの費用が社員教育の度に発生してしまいます。
一方で動画マニュアルを一度作成しておけば、研修の度に印刷する手間がかからず、追加費用も発生しません。その上、動画はデータとして残しておけるため、資料の物理的な保管スペースも必要ありません。
ほかにも、定期的なセミナーや講義を行う代わりに、動画マニュアルを数本作っておくことなどにより、多くのコストカットが見込めるでしょう。
場所や時間を選ばない
社員は、いつでもどこでもマニュアルを視聴できるようになる、というメリットもあります。企業側でクラウド上に動画を保存しておけば、社員はタブレットやスマートフォンなどのさまざまなデバイスから、自宅や移動途中など、好きなタイミングで視聴可能です。
ただし企業側は、社外秘の動画に関してはアクセス制限やセキュリティを設定する必要があります。またそのほかの動画も、公の場で再生されることを考えれば、個人情報に気を付けて作成する必要があるでしょう。
加えて、理解していない部分については、戻してもう一度再生したり、一時停止したり、社員各自のペースで視聴できるメリットもあります。内容をより深く理解してくれるでしょう。
学習に対するハードルが低い
動画は文字を読む必要がほとんどなく、場所や時間を問わず視聴できるため、学習に対するハードルが低くなる利点があります。また、動きや効果音をつけることで飽きさせない工夫をつけられるため、無味乾燥になりがちな文章の資料に比べて学習意欲が低下しにくくなります。できるだけ多くの従業員に見てもらうためには、なるべく気軽に見てもらえる、スマートな動画にすることが望ましいと言えるでしょう。
社員教育や研修の動画にある3つの形式
研修を通して伝えたい内容や業種などによって、適した動画形式があります。ここでは、形式を3つに分けてそれぞれの特徴を解説します。
セミナー形式の動画
セミナー形式とは、一人の講師が複数人の受講者へ向けて、レクチャーを行うものです。この形式は、ビジネスマナーや新入社員研修など、受講者の人数が多い場合によく使われます。新入社員研修や中途社員研修など、定期的に行われる研修に向いています。
また、一度動画を作成してしまえば、その後何度もセミナーとして活用できるため、運営・準備コストが削減可能です。
マニュアル形式
次にマニュアル形式についてです。これは、接客やクレーム対応、店舗運営などの方法を動画でマニュアル化したものをいいます。飲食業界やアパレル業界、航空業界など、お客様対応が特に重要視される接客業でよく利用されます。
実際の接客方法を動画で視聴することによって、社員は、適切な目線・動作・言葉遣いなどの細かな部分まで、より具体的なイメージとして把握してくれるでしょう。こうした、文章では指導しづらい事柄を、社員たちが動画でしっかりと学ぶことができるよう作りこむことが大切です。
ドキュメンタリー形式
最後にドキュメンタリー形式についてです。これは、社内の様子や、そこで働く社員の姿を見せる形式の動画を指します。
社員のインタビューや一日密着など、リアリティとストーリー性を重視した内容を盛り込むことで、視聴している側はよりイメージがしやすくなると共に、飽きずに動画を楽しめます。その会社で働く想像が湧きやすく、社員の思いや企業理念が伝わりやすいため、新入社員研修や企業説明会、採用選考会などに有効な動画形式です。
社員教育動画の事例
実際に企業の社員教育においてどのように動画教育を取り入れているのでしょうか。3社の実例を紹介します。
センチュリー21 接客マニュアル動画
不動産会社のセンチュリー21では、2020年度の接客コンテストにおいてグランプリを獲得したスタッフの接客マニュアル動画をYouTube上に公開しています。お客様との話し方やアイコンタクトから、接客に対する熱意が伝わってくる動画となっています。
この会社で働くスタッフだけでなく、接客に関わるあらゆる人が参考にできる動画と言えるでしょう。接客マニュアル動画を作成する際の参考としても活用可能です。
https://www.youtube.com/watch?v=gR7fmP9kbAs
PHP研究所 マナー動画
出版社のPHP研究所では社員研修の動画として、社会人としての常識を解説した動画を作成しています。内容は新入社員のパートと上司のパートに分かれており、双方の気持ちを理解しやすい構成になっています。また、具体的な事例をベースにシナリオが作成されているので、感情移入しやすい動画となっています。
https://www.youtube.com/watch?v=VVv8hxQ5m9I
三井不動産商業マネージメント 従業員研修動画
商業施設運営会社の三井不動産商業マネージメントでは、新しく配属された従業員向けの研修動画を作成しています。出勤時のルールや施設への入館方法、休憩室の使い方など、従業員の一日を動画で解説しています。ルールが理解しやすいだけでなく、実際にそこで働く人々が動画に出演していることで、現場の雰囲気がわかりやすく伝わってくるものです。
https://www.youtube.com/watch?v=opIYvHnmXao
企業が動画を作成する場合の流れ
企業が社員教育用の動画を作成する場合には、「自社内で制作する」「制作会社に依頼する」という2つの選択肢が考えられます。それぞれの特徴を説明します。
自社内で制作する
自社内で動画を制作する場合の一番のメリットは、少ない費用で制作できることです。社内の人事担当や広告宣伝担当が製作にあたるので、外注費用は発生しません。
一方で、動画制作の専門家が作るわけではないため、製作に多くの時間がかかったり、完成した動画のクオリティが低かったりする恐れもあります。
ただし、近年では高度な機能を持った動画編集アプリが安価で手に入るため、専門家でなくても、一定のクオリティがある動画を作れなくはありません。動画制作に積極的に取り組んでくれる社員がいる場合は、ツール導入なども検討してみてください。
動画製作会社に依頼する
動画製作会社へ依頼するメリットは、専門知識・スキルによって、クオリティの高い動画を完成してくれるということです。また、企業向けの動画製作に実績豊富な業者なら、マニュアルとして適切な動画にするための助言も得られるでしょう。
デメリットとしては、それなりの費用が発生してしまうことです。ただし、自社で制作する場合でも、人事部門や広告宣伝部門の担当者が制作を担当するため、通常業務の効率が落ちたり、残業が多くなったりすることも考えられます。結果的に、制作会社へ依頼した方が手間やコストは低く収まるケースもあり得るため、慎重に検討してください。
動画制作ならこちら
https://www.humancentrix.com/services/education-movie
まとめ
紙を使う場合に比べて、動画マニュアルでは、コスト削減や省スペース化など、さまざまなメリットが得られます。なにより社員たちが、好きなタイミングで、それぞれに合った形で視聴してくれるので、学習効果が高まると期待できます。
動画マニュアルは自社製作も可能ですが、より高いクオリティを求めるなら、専門業者への依頼がおすすめです。一度作成すれば何度でも活用できるので、目的・用途をしっかりと検討して、製作を依頼してみましょう。
本記事を参考に、マニュアルの種類や、動画製作にかかるポイントなどを理解した上で、動画を使った社員教育を実践していってください。
