動画広告の費用は？制作費の相場や広告配信費の課金方式を解説

動画広告とは、映像、音声を使って商品・サービスや企業の魅力を伝える広告のことです。テキストや静止画に比べて短時間で多くの情報を届けられるため、集客・ブランディングの手段として注目されています。

動画広告を検討する際にまず気になるのが費用ではないでしょうか。動画広告にかかる費用は、大きく制作費と広告の配信費の2つに分かれます。特に、制作費は動画の種類や表現方法によって大きく変わるため、適切な予算を立てるにはあらかじめ相場を把握することが大切です。

本記事では、動画の種類別の制作費相場や費用を左右する要素、制作費を抑えるコツに加え、配信費の主な課金方式についても解説します。

動画広告の種類別制作費相場

動画広告の制作費は、制作する動画の種類によって大きく変わります。また、同じ目的の動画でも、撮影を伴う実写で作るか、撮影が不要なアニメーションやCGで作るかによって費用感は異なります。ここでは、代表的な6種類の動画について、制作費と制作期間の目安を見ていきましょう。

■動画広告の種類別 制作費・期間の目安

1. 商品・サービス紹介動画

商品・サービス紹介動画の制作費相場は、30万～150万円程度です。文章・画像だけでは伝わりにくい商品の使い方やサービスの特徴を、映像で直感的に伝えられるのが強みです。

実際の商品を撮影する実写動画が中心ですが、形のないサービスを紹介する場合はアニメーションを取り入れることもあります。主役はあくまで商品・サービスのため、大人数のキャストや大規模なスタジオを必要としないケースも多く、撮影規模をコンパクトにできれば費用を抑えることも可能です。

商品やサービスの魅力を直接伝えられ、成果にも結びつきやすいため、初めて動画広告に取り組む場合は、まず商品・サービス紹介動画から始めてみるのもよいでしょう。

2. 会社紹介動画

会社紹介動画の制作費相場は、50万～200万円程度です。企業の理念や事業内容、社風などを伝える動画で、広告配信以外にも、コーポレートサイトへの掲載、展示会や株主向け説明会での上映など幅広い場面で活用されています。

企業理念や無形のサービスといった実写では表現しにくい内容は、アニメーションを使うことで理解しやすくなります。一方、実写で制作する場合は、従業員に出演してもらうのもひとつの方法です。社内の雰囲気がリアルに伝わる上、外部キャストの出演料がかからない分、制作費を抑えることにもつながります。

会社紹介動画は企業の第一印象を左右するコンテンツです。費用の安さだけで判断せず、企画提案力のある制作会社を選ぶことも重要です。

3. 採用動画

採用動画の制作費相場は、20万～150万円程度です。企業の魅力や働く環境、従業員の声などを求職者に伝える目的で制作され、採用サイトや会社説明会にも活用可能です。

採用動画には、実写とアニメーションのどちらも用いられます。実写の場合、タレントや著名人を起用すると費用は高くなる傾向があります。一方、従業員に出演してもらったり、一部をアニメーションで表現して撮影の手間を減らしたりすれば、費用を抑えながらメリハリのある映像に仕上げることも可能です。

採用動画は、求職者が「この会社で働きたい」と感じるきっかけになるコンテンツです。実際に働く従業員の姿を見せることで、入社後のイメージを具体的に持ってもらいやすくなるでしょう。

4. インタビュー動画

インタビュー動画の制作費相場は、30万～100万円程度です。従業員や役員、顧客へのインタビューを通じて、企業の考え方、現場の様子、商品・サービスの導入効果などを伝える動画です。当事者のリアルな声を届けられるため、採用広報やブランディング、導入事例の紹介など幅広い目的で活用されています。

大掛かりな機材や専用のスタジオを使わず、社内で撮影すれば、その分の費用を抑えられます。例えば、従業員インタビューとその従業員の1日の様子をまとめた動画であれば、社内での撮影だけで完結するため、比較的安価に仕上げやすいでしょう。

5. アニメーション動画

アニメーション動画の制作費相場は、50万～150万円程度です。イラストや図を動かして情報を伝える動画で、無形のサービス、複雑な仕組みなど、実写では表現しにくい内容もわかりやすく伝えられます。

撮影の工程がなく、キャストやロケ地の手配が不要なため、シンプルな構成であれば制作費を抑えやすい点がメリットです。ただし、同じアニメーション動画でも、図形や文字を動かすシンプルな動画と、オリジナルキャラクターを一から描き起こす動画とでは、費用に大きな差が出ます。また、イラスト制作や動きの作り込みに時間がかかるため、制作期間は実写動画よりも長くなる傾向があります。

6. 3DCG・特殊映像

3DCG・特殊映像の制作費相場は、100万円以上が目安です。3DCGやVR、ドローンを使った空撮などの専門的な技術を駆使し、通常の撮影では表現しにくい映像を作れる点が特徴です。

例えば、製品の内部構造を分解して見せる映像は商品紹介に、壮大な世界観を演出する映像はブランディングに活用されるなど、インパクトのある表現で視聴者の印象に残りやすいのが強みといえます。

一方で、高精度なモデリングや複雑なエフェクトが必要になるほど、制作費は高額になり、制作期間も長くなります。費用は内容によって大きく変わるため、目的と予算のバランスを踏まえて検討することが大切です。

動画広告の制作費を左右する要素

動画広告の制作費は、動画の種類だけでなく、いくつかの要素によっても変わります。ここでは、制作費を左右する代表的な4つの要素を紹介します。

1. 動画の尺（長さ）

動画の尺（長さ）は、制作費を左右する要素のひとつです。尺が長くなるほど撮影に必要な時間が増えるほか、カット編集やテロップの挿入、色調整といった編集の工数も多くなるため注意が必要です。

さらに、ナレーションを入れる場合は収録量が増えてナレーターの拘束時間が長くなり、ナレーションやBGM、効果音のバランスを整えるMA（音声の仕上げ作業）の負担も大きくなります。

動画広告では、媒体や広告の種類によって適した尺が異なります。配信先に合った尺を見極め、必要以上に長い動画にしないことで、費用の抑制にもつながるでしょう。

2. 表現方法

制作費を大きく左右する要素のひとつが、実写とアニメーションという表現方法の違いです。実写動画は撮影の工程が必要になるため、キャストやカメラマン、スタジオ、機材などの費用が発生します。

一方、アニメーション動画は撮影が不要な分、これらの費用はかかりません。その代わり、イラストの制作や動きの作り込みに費用と時間がかかるため、表現にこだわるほど制作費は高くなります。

また、表現方法によって伝わりやすい内容にも違いがある点に注意が必要です。商品の質感や人の表情をリアルに見せたい場合は実写、理念やサービスの仕組みなど目に見えないものを伝えたい場合はアニメーションが向いています。費用だけでなく、伝えたいメッセージに合った表現方法を選ぶことが大切です。

3. 撮影規模

実写動画を制作する場合は、撮影の規模も制作費に大きく影響します。撮影規模を決める主な要素としては、撮影日数やロケ地の数、スタッフの人数などが挙げられます。撮影日数が増えればスタッフの人件費や機材のレンタル費が、ロケ地が増えれば移動費やロケハン費がかさみ、大きなスタジオを借りる場合は使用料も必要です。

反対に、自社オフィス内で撮影を完結させたり、1日で撮り終えられる構成にしたりと、撮影規模をコンパクトにまとめれば費用を抑えられます。

どの程度の規模で撮影するかは、動画の目的や伝えたい内容によって変わります。企画の段階で制作会社とすり合わせ、必要な撮影内容を明確にしておくとよいでしょう。

4. キャスト

実写動画では、出演するキャストによっても制作費が大きく変わります。有名タレントや著名人を起用すれば、企業やブランドの認知度を高めやすくなる一方で、出演料は高額になります。また、広告に出演してもらう場合は、動画を使用する期間や媒体によって出演料が変わることもあるため、事前に契約条件を確認しましょう。

出演者の人数も費用に影響します。エキストラなど多くの人数が必要な場合は、従業員に協力してもらうのもひとつの方法です。

著名人の起用は必須ではありません。実際に働く従業員の出演によって、かえって親しみやすさや信頼感が伝わるケースも少なくないため、動画の目的に合わせてキャストを選ぶことが大切です。

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動画広告の制作費を抑えるコツ

動画広告は、工夫次第で制作費を抑えることも可能です。ここでは、予算を抑えながら効果的な動画広告を制作するための3つのコツを紹介します。

1. 素材を利用する

動画に使う写真やイラスト、映像、BGMなどをすべて新しく制作すると、その分コストがかかります。フリー素材を上手に取り入れれば、素材の制作費を大きく抑えることが可能です。

社内にある製品写真や過去に撮影した映像、会社のロゴデータなども、動画の素材として活用できます。新たに撮影・制作する範囲を減らせるため、全体の制作費を抑えやすくなります。

ただし、フリー素材を利用する際は、商用利用が可能かどうかなど、著作権や利用規約を必ず確認しましょう。また、フリー素材は、ほかの企業も使っている可能性があるため、動画の印象を左右する重要な場面では、オリジナルの素材を使うのがおすすめです。

2. 撮影場所を絞り、撮影時間を短くする

実写動画の場合は、撮影場所を絞り、撮影にかかる時間を短くすることで費用を抑えられます。自社オフィスなど身近な場所で撮影を完結できれば、ロケハン費や移動費を削減できます。

撮影時間を短縮する上で重要なのが、事前準備です。台本・絵コンテをあらかじめ固め、撮影するカットの順番、出演者のスケジュールなどを決めておけば、当日の進行がスムーズになり、撮り直しや待ち時間も減らせます。撮影時間が短くなれば、スタッフの人件費やスタジオ、機材のレンタル費も抑えられるでしょう。

3. 制作会社を比較する

同じ内容の動画でも、制作会社やプランによって費用は異なります。1社だけで判断すると、相場より高い金額で契約してしまう可能性もあるため、複数の制作会社から見積もりを取って比較するようにしましょう。

見積もりを比較する際は、金額だけでなく、企画・構成、撮影、編集、修正対応など、どこまでの工程が含まれているかも確認します。特に「一式」とまとめられた見積もりは、後から追加費用が発生するケースもあるため、内訳が明示されているかをチェックすることが重要です。修正の回数に上限があるかどうかも、見落としやすいポイントです。

また、複数社を比較することで、費用感だけでなく、各社の実績や企画提案力の違いも見えてきます。価格と内容のバランスを見ながら、自社の目的に合った制作会社を選ぶことが大切です。

動画広告の制作会社については、以下の記事も併せてご覧ください。
【2026年版】動画広告制作会社おすすめ10選！費用や選び方を解説

動画広告配信費の課金方式

動画広告には、制作費のほかに、広告の配信費もかかります。動画広告配信費の課金方式は媒体や広告の種類によって異なります。ここでは、代表的な課金方式を紹介しましょう。

1. CPV・CPCV

CPV（Cost Per View）とCPCV（Cost Per Completed View）は、どちらも動画の視聴に応じて費用が発生する課金方式です。

CPVは、動画広告が一定時間以上視聴された場合や、広告がクリックされた場合に1回の視聴としてカウントし、課金する方式です。1回あたりの費用は数円～数十円程度が目安ですが、業種や入札の状況によって変動します。

一方、CPCVは動画が最後まで視聴された場合にのみ課金されるもので、一部の動画配信プラットフォームや広告配信サービスなどで採用されている方式です。最後まで見てもらうことが前提となるため、商品・サービスの理解を深めてもらいたい場合や、ブランディングを目的とした広告に向いています。課金条件がCPVより厳しい分、1回あたりの単価は高くなる傾向があります。

2. CPM

CPM（Cost Per Mille）は、動画広告が1,000回表示されるごとに費用が発生する課金方式です。視聴時間やクリックの有無にかかわらず、表示された回数に応じて課金される点が特徴です。1,000回表示あたりの費用は数百円程度がひとつの目安とされていますが、ターゲティングや時期によって変動します。

ただし、表示されただけで課金されるため、ユーザーがしっかり視聴していなくても費用は発生します。商品の理解を深めてもらいたい場合や、Webサイトへの誘導を重視する場合は、CPV、CPCなどほかの課金方式も検討するとよいでしょう。

3. CPC

CPC（Cost Per Click）は、広告が1回クリックされるごとに費用が発生する課金方式です。動画広告では、SNS広告などを中心に採用されています。

広告が表示されただけでは課金されず、実際にクリックされた場合にのみ費用が発生するため、Webサイトへの誘導や商品の購入、問い合わせの獲得などを目的とした広告に向いています。1クリックあたりの費用は媒体や業種、入札状況によって異なりますが、数十～数百円程度が目安です。

ただし、誤クリックや関心の薄いユーザーによるクリックが増えると、コンバージョンにつながらないまま費用だけがかさんでしまいます。自社の商品・サービスに関心を持ちそうな層に絞って配信し、費用対効果を確認しながら配信内容を調整していくことが大切です。

まとめ｜目的と予算に合わせて最適な動画広告を制作しよう

動画広告にかかる費用は、大きく制作費と配信費の2つに分かれます。制作費は動画の種類によって大きく異なるほか、動画の尺や表現方法、撮影規模、キャストによっても変わります。素材の活用や撮影時間の短縮、相見積もりなどの工夫をすれば、品質を保ちながら費用を抑えることも可能です。

また、配信費はCPV・CPCVやCPM、CPCなどの課金方式によって費用の発生する条件が異なるため、広告の目的に合わせて選ぶことが大切です。

まずは動画広告で何を実現したいのかを明確にし、相場を踏まえながら、自社に合った制作会社や配信方法を検討していきましょう。

株式会社ヒューマンセントリックスは、企画から撮影・編集までを自社スタッフが手掛ける完全ワンストップ体制で、中間マージンを排除し、高品質な動画を制作しています。官公庁・大手企業を含む累計2,500社・58,000本以上の実績をもとに、最適な動画を提案いたします。お気軽にお問い合わせください。

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よくある質問

動画広告を制作する目的は？

動画広告を制作する主な目的には、「認知拡大」「ブランディング」「販売促進」の3つがあります。

認知拡大は、まだ商品・サービスを知らない層に幅広くアプローチすることです。ブランディングは、商品の開発背景や企業理念などを伝え、視聴者の共感や親近感を育てることを指します。販売促進は、商品・サービスの利用シーンなどを具体的に見せて理解を深めてもらい、購入や問い合わせにつなげることです。動画広告を制作する際は、まず目的を明確にしてから企画を進めましょう。

動画広告の制作費の内訳は？

動画広告の制作費は、主に「企画制作費」「撮影技術費」「編集技術費」の3つで構成されます。

企画制作費は、動画の方向性を固める工程にかかる費用です。企画・構成案の作成や台本づくり、撮影に向けたスケジュール調整などの費用が含まれます。撮影技術費は、実際の撮影にかかる費用です。カメラマンやアシスタントなどスタッフの人件費、照明・音声機材のレンタル費、スタジオやロケ地の使用料、キャストの出演料などが該当します。編集技術費は、撮影した映像を仕上げる工程にかかる費用です。カット編集やテロップ・BGMの挿入、ナレーションの収録などの費用が含まれます。

動画広告の制作を動画制作会社に依頼するメリットは？

動画制作会社に動画広告の制作を依頼する主なメリットは、企画から撮影、編集までを一貫して任せられることです。専門スタッフが目的・ターゲットに合わせて構成や表現方法を提案してくれるため、社内の負担を抑えながら、完成度の高い動画に仕上げやすくなります。配信後の効果検証まで対応している制作会社であれば、結果をもとに動画を改善し、継続的に成果を高めていくことも可能です。