自社が望む優秀な人材を手に入れるには、採用活動の方法も絶えず工夫していかなければいけません。そのために有用な方法のひとつとして、近年多くの企業が取り組んでいるのが、「採用動画」の制作です。本記事では、採用動画のメリットや、効果的な採用活動を作成するために人事担当者が押さえておくべきポイントなどを解説します。自社でも採用動画を活用したいと検討中の人事担当者様は、ぜひ参考にしてください。
採用動画とは
採用動画とは、企業が採用活動において使用する動画です。採用動画は、自社の仕事内容や職場の雰囲気、経営者からのメッセージなどを伝えることを通して、求職者を自社に惹きつけたり、自社のことを深く知ってもらったりすることを目的に作成されます。
こうした説明に動画を使用するのは、テキストに比べて動画は短い時間で多くの情報を伝えるのに適した媒体だからです。というのも、動画にはテキストと異なり、話す人の表情や声の抑揚、身振り手振りなど多くの情報を込められます。視覚的効果や効果音などを自由につけることも可能です。このように、動画はテキストに比べて表現の幅が非常に広く、一般に1分間の動画で伝えられる情報量は、文字情報の100万倍に及ぶとされています。
従来、動画制作は必要な費用が高く、限られた企業しか手を出せませんでした。しかし、今では安価な撮影機材でも十分実用に耐えられるようになっており、編集ソフトも手を出しやすい価格になってきています。また、現代ではYouTubeなどの動画プラットフォームやSNSが普及したことで、採用動画を求職者へ届ける手段も多くなりました。こうしたWeb媒体では、動画再生数やクリック数などを測定・分析できるので、動画の費用対効果を簡単に数字で分析できるようになったのも大きな点です。
このように、昨今では一般企業でも動画を活用できる環境が整ってきているため、採用活動に動画を取り入れる企業が増えています。
採用動画の種類
採用動画は、用途に応じて多種多様な仕方で活用可能です。たとえば、代表的な採用動画としては、以下のような種類が挙げられます。
・企業紹介
事業内容や企業理念、採用方針などを伝える、企業認知を目的にした動画です。自社サイトはもちろん、動画サイトやSNSなどで広く発信することで、応募者の増加が期待できます。
・会社説明会
会社説明会で説明すべき内容を撮影した動画です。当日に会場で使用するほか、オンデマンド配信することで、居住地などの都合で説明会に参加できなかった求職者にもアプローチできます。
・職種紹介
自社の職種ごとの仕事内容などを伝える動画です。動画ならば、実際に作業の様子を映して説明できます。
・オフィスツアー
オフィス内の施設や設備など、職場の様子を伝えるための動画です。テキストや静的な画像と比べて、実際の職場の様子をより正確に伝えやすくなります。
・社員や経営層のインタビュー
企業理念や仕事のやりがいなど、社員や経営者などのメッセージを伝える動画です。動画ならば、テキストだけの場合より、話し手の人柄なども伝わりやすくなります。
・社員の座談会
社員同士で会社や仕事のことについて話す様子を映した動画です。一人ひとりが個別に話すインタビュー形式に比べて、話し手がリラックスしやすく、社員同士の人間関係など現場の雰囲気を伝えやすいというメリットがあります。
採用動画の効果
採用動画の活用効果としては、主に以下の内容が挙げられます。なお、採用動画のメリットについては下記ページでも紹介していますので、ぜひこちらもご覧ください。
求職者から閲覧してもらいやすくなる
第一のメリットは、求職者から閲覧してもらいやすくなることです。採用動画と同じ内容のことを文章で伝えようとすると、求職者にぎっちりと文字が詰まったテキストを読ませなくてはなりません。求職者にとってこれはストレスで、途中離脱されてしまうおそれもあります。
その点、動画はテキストと違って、求職者が根気強く読み進めなくても視覚的に内容を理解できるので、多くの求職者に気軽に見てもらいやすくなるでしょう。動きや効果音などを使える動画は、テキストに比べて自社が強調したい内容を効果的にアピールできるのも魅力です。
求職者に安心感を与えられる
第二のメリットは、求職者に安心感を与えられることです。職場の雰囲気やそこで働く人々の人柄などは、テキストだけではどうしても伝わりにくい部分です。しかし動画ならば、その人の表情や話し方、会話の様子など、さまざまな要素を通して求職者へより自社の実態を伝えられます。
また、仕事内容などの複雑な情報も、動画ならば全体像を容易に把握できます。このように、採用動画を通して多くの情報を正確に伝えることは、求職者の「わからない不安」をやわらげることにつながるでしょう。
求職者とのミスマッチの確率を下げられる
第三のメリットは、求職者と自社がミスマッチを起こすリスクを避けられることです。実際に採用され、入社したあとに「イメージしていたのと違った」というミスマッチが起こるのは、求職者にとっても企業にとってもできるだけ避けたいことです。
このようなミスマッチが起こる原因としては、入社前に確認できる企業の情報量が少ないことが挙げられます。先述のように、動画はテキストだけでは伝えにくい情報もうまく伝えられるので、情報不足によるミスマッチの発生確率を減らせます。
採用担当者の負担が減る
第四のメリットは、採用担当者の負担を減らせることです。採用担当者は、会社説明会や面接などに際して、何度も同じ内容を求職者に話さなければならないことが多いでしょう。しかし、事前に用意した採用動画を使うことで、自社の事業内容などの定型的な説明を、その都度行う必要がなくなります。
また、求職者へ伝える情報を統一しやすいのも大きなメリットです。採用動画を使えば、会社説明会などで「話す人によって伝える内容が違う」といった事態を抑止できます。このように採用動画は、採用担当者の負担軽減や採用活動の合理化に大きく寄与します。
採用動画の効果を最大化する活用ポイント
採用動画の効果を高めるには、どのような施策を講じればよいのでしょうか。
ここでポイントになるのは、さまざまな媒体を活用することです。現代では、YouTubeやニコニコ動画などの動画プラットフォームはもちろん、TwitterやInstagramといったSNSでも動画を配信できます。あるいは、YouTubeの広告動画として採用動画を流す方法もあるでしょう。もちろん、自社サイトの採用ページに動画を埋め込むことも欠かせません。
こうした多種多様な媒体を活用することで、より多くの求職者へ採用動画を届けられます。スカウトメールに動画URLを記載しておくことで、自社の求める人材が採用動画を目にする可能性はさらに高まるでしょう。
効果をあげるための採用動画制作のポイント
では、高い効果を挙げる採用動画を作るには、どのようなポイントを意識すればよいのでしょうか。
まず重要なのは、自社が動画でアプローチしたいターゲット像を明確にすることです。どのような人に動画を届けたいのかを明確にしなくては、動画の効果を十分に発揮できません。たとえば、「自社のことをあまり知らない人向けか、より詳しく知りたい人向けか」「新卒向けか、中途採用向けか」では、伝えるべき情報は大きく変わってきます。自社が求める人材の特性なども鑑みたうえで、動画のターゲット層を明確にしましょう。
第二に重要なのは、動画で自社を理想化しすぎないことです。動画を作る際は、どうしても自社のよい面ばかりを強調しがちです。しかし、そのように理想化された企業像を求職者に与えてしまっては、入社後にミスマッチを起こして早期離職されてしまうリスクが高まります。仕事で苦労の多い点や、平均的な残業時間など、求職者が気にするであろう情報は実態に即したものを提示したほうが、こうしたトラブルを防ぎやすくなるでしょう。
最後に重要なのは、自社独自の魅力を洗い出して採用動画に反映することです。当然のことですが、求職者はさまざまな企業の採用広告・採用動画を目にします。その中で、求職者へ自社の印象を強く残すためには、ほかの企業にはない独自のアピールポイントを示すことが重要です。たとえほかの企業も使うようなアピールポイントを掲げるにしても、その内容を補強するような具体的なデータやエピソードなどを動画の中で示すようにしましょう。
採用動画の事例:Slalom（スラロム）株式会社（ヒューマンセントリックス作成）
最後に、採用動画の成功事例として、Slalom株式会社の採用動画をご紹介します。Slalom株式会社はクラウドやAI、データ活用などの最新テクノロジーに精通したITコンサルティング企業です。同社はアメリカに本社を持っていますが、日本法人を設立するにあたって、自社の紹介動画を作成しました。
これは約40秒の短尺動画で、軽快な音楽やポップなエフェクト、実際にそこで働く人々の笑顔などが、Slalom株式会社のオープンな雰囲気や先進性を表現しています。繰り返し使われる「モダン」というキーワードは、同社がどのような企業で何を重んじているのか、視聴者に強い印象を与えることでしょう。自社の企業認知をアップするための採用動画として、同社の採用動画はよい参考になります。
なお、そのほかの採用動画制作事例については下記ページでも紹介していますので、ぜひこちらもチェックしてみてください。
まとめ
動画はテキストと比べて、見る人に伝えられる情報量が多く、表現の幅も広いため、求職者へ自社の情報を正確かつ魅力的に伝えるのに適しています。採用動画を上手に活用することで、採用担当者の負担を減らしつつ、自社とマッチした応募者をより多く獲得できるようになるでしょう。本記事を参考に、ぜひ採用活動へ取り入れてみてはいかがでしょうか。
